ディーゼル車関連の記事
| ディーゼル新時代がやってくる [driver 2002.7.20号] 欧州（EU15ヶ国）でのディーゼル車比率は
一般的に欧州では同等の動力性能、同等の排気量のガソリンとディーゼルを比べると、ディーゼルのほうが20〜30%燃費がいいと言われている。今後段階的に世界レベルで厳しくなっていくことを受け、CO2だけでなく、PMやNOXといった排ガスもクリーンになっていくだろう。 −おおざるの意見− 2007年日本のディーゼル車の規制は世界トップレベルになる。その規制のせいでディーゼル車がなくなると思うのは大きな間違いである。すでにトヨタはＤＰＮＲというシステムを開発している。この10年でディーゼルの評価は天と地くらいかわるだろう。 |
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[2002.2.産経新聞参考] −経産省、軽油とガソリンの硫黄分を５０分の１に規制の方針− 経済産業省は11日、自動車の排ガスに含まれ、ぜんそくなど呼吸器系疾患の一因とされる窒素酸化物（ＮОx）を減らすため、軽油とガソリン中の硫黄分の規制を欧州連合（ＥＵ）並みに強化する方針を固めた。 2008年度をめどに、軽油の上限基準を現行の50分の1に当たる10ｐｐｍとするほか、ガソリンについても同水準に引き下げる。 経産相の諮問機関である総合資源エネルギー調査会の石油製品品質小委員会が、技術的な問題点や負担が拡大する石油会社への支援策などを含め02年度中に具体策をまとめる。 政府は三年後、軽油の上限基準を500ｐｐｍから50ｐｐｍに、ガソリンも100ｐｐｍから50ｐｐｍにそれぞれ引き下げるが、ＥＵが10ｐｐｍに強化する方針を示したため足並みをそろえた。 政府は08−10年度までに、ＮОxそのものと炭化水素（ＨＣ）、粒子状物質（ＰＭ）についても規制を強化する方針。 燃料中の硫黄分は、車のマフラー（排気管）などに装着され化学反応でＮОxを除去する触媒を劣化させるため、同省はＥＵ並みに硫黄分を除去することが不可欠と判断した。 ただ、燃料の硫黄分を10ｐｐｍまで取り除くには石油業界などに「数千億円規模の設備投資負担」がかかるとみられ、同省は何らかの支援策を講じたい考えだ。 この問題では、業界などが「研究開発、設備投資計画を早期にまとめる必要がある」として、規制の実施時期と水準などを明示するよう求めていた。 −おおざるの意見− ［2000.ベスト・カー8月号より]で紹介したＥＵの規格が2年後やっと決まりそうだ。これで、ディーゼル車の窒素化合物がかなり軽減できる。さて、マスコミの影響でディーゼルエンジン嫌いにされた日本の国民の反応は？ |
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[2002.1.朝日新聞参考] -天然ガスから低公害軽油- 石油公団とインドネシア国営石油会社はインドネシアで産出する天然ガスを低公害軽油に転換するための商業化調査を始めることに合意した。 ＧＴＬ（ガス・ツー・リキッド）と呼ばれる新技術を活用する。ＧＴＬ技術を使った低公害軽油は、原油から精製される通常の軽油に比べ、排ガス中の有害な粒子物質や炭化水素、窒素化合物が少なく、硫黄酸化物がゼロという利点がある −おおざるの意見− 記事を読むまで知らない技術だった。これでまたディーゼル車が見直される条件ができた。近い将来日本でもディーゼル車が見直される日がくるだろう。 |
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[2001.9.8 朝日新聞参考] -日本製、欧州を快走- 日本製のエンジンは小型軽量のため、日本のディーゼルエンジンが欧州で人気を集めている ディーゼルエンジンはガソリンに比べ馬力がでるうえ燃費が良くCO2の排出量が少ない。欧州ではＰＭ（粒子状物質）の問題より、これらの長所を評価する傾向が強い。 ディーゼル車の比率は97年に25％弱、00年35％、05年には50％を占めると予想される −おおざるの意見− 京都協定書をアメリカが無視したことをとやかく言う前に、地球温暖化に対する日本と欧州の認識の違いをもう一度見直してみたほうがいいのでは？ |
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[2001.8.16 日本経済新聞参考] -欧州車、独自路線で躍進- ドイツ車が強さを発揮できる要因の一つがディーゼルエンジンに代表される技術力。環境に敏感な消費者が多い欧州では、ディーゼル車の普及台数シェアが３０％強に達し、最も高いオーストリアでは約６０％を占める。 日本では排ガス中の粒子状物質が問題視されているが、欧州では温暖化防止の観点から二酸化炭素排出量の少ないディーゼル車に税制優遇措置もある。 |
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［2001.8 ＪＡＦ ＭＡＴＥ参考］ -売れるディーゼル乗用車- 欧州ではディーゼル車が大人気だ！２００１年度上半期は全体の売上が5％落ちた中で、ディーゼル車は5％増えた。納期も3〜６ヶ月待ちもあるということだ。 新車市場での比率も１９９０年に14％だったが、２００１年では30％を超えている。人気の秘密は経済性だ。燃料代がガソリン車に比べ25％も安くなり、走行距離は35％延びたといった例がしばしば報じられる。 ブームに乗り遅れた日本車・米車は苦戦を強いられている −おおざるの意見− 以前欧州ではディーゼル車を持たないメーカーは２１世紀生き残れないと書いたが、現実のものとなってきた。この記事では人気の秘密は経済性と書いていたが、環境に非常な敏感なヨーロッパ人が経済性だけで選ぶことは考えられない。明らかに温暖化対策を考慮した上でディーゼル車を購入しているのに違いない。 |
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[2001.5.18日本経済新聞参考] -ホンダ・ディーゼル車参入- 2003年をメドに欧州で主力生産車に搭載する予定。二酸化炭素排出量が少ないディーゼル車は欧州などで需要が急増している。最新の乗用車用ディーゼルエンジンはガソリンエンジンに比べて、燃費が向上、発生するCO2も少ない。粒子状物質や窒素化合物の排出抑制も触媒の開発進歩で可能になった 2008年をめどに世界でもっとも厳しいCO2排出の自主規制を導入する欧州では、ディーゼル車の比率は2000年に30％、2005年までに50％を越える見込みだ。 −おおざるの意見− 大型車では粒子状化合物の除去がまだ課題が多いようだが、乗用車では問題ないレベルまできているようだ。日本は世界に逆行しているが、大丈夫なのだろうか？京都会議のCO2排出抑制に消極的な日本は車の問題も考えてのことだと思う。石原都知事はこういった世界情勢も理解しているのか？ |
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[2001.3.1日本経済新聞より] 環境省・乗用車も規制対象に！ −おおざるの意見− 記事を読む限り、事業者に対してだと思う。そうだとしたら、おおざる的には賛成です。確かに個人と違い、事業者は利益追求や管理の行き届かないことが理由で車の整備がおろそかになりがちだからです。 例をあげると 実は”おおざる”が仕事で乗る車はディーゼルのランクル・プラドです。（買い替えました）もうすぐ購入後１１年になりますが、ひどい排気ガスで「環境に悪いなぁ！」と思いながら乗っています。マフラーを交換するべきでしたが、会社は乗るのに支障が無いなら無駄な金は使いません。こういったことがどこの会社でもあると思いますので、おおざる的には賛成します。 |
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[2000.12.20朝日新聞より] -ディーゼル車規制大幅緩和- 下の記事にもある2002年目標の規制が緩和された。規制値はガソリン車並から旧ガソリン車並となった。理由は環境庁にＥＵの欧州委員会事務局と欧州自動車工業会から「厳しい規制値は困る」と申請書が届いたことからだ。 いつもながら、外圧には弱い。こうなると文化ですね |
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[2000.12間違いだらけの車選びより −徳大寺有恒−] トヨタが新しい技術を開発した。それは、ディーゼルエンジンのキャタライザイー（排気ガス浄化触媒）だ。もし、この技術が排ガスに対して有効なものだとすると、石原知事もややトーンダウンするかもしれない。 −おおざるの意見− いよいよ、ディーゼルエンジンの改良が進んできた。 |
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粉塵公害により喘息になった場合にディーゼル車の要因が大きいという判断だ。しかし、ＣＯ２増加により温暖化が促進され、都市の降水量の増大により起きた洪水の責任はガソリン車にはないのだろうか？被害に遭った人はＰＭ以上かもしれないし、ましてや何十年先に海岸部が水没した場合の責任はガソリン車にはないのか？（もちろん、ディーゼル車もＣＯ２は排出しますが）。未来が重要だから、欧米ではディーゼルの研究を進めているのではないか？日本は完全に世界と逆行しているのではないか？ [2000.ベスト・カー8月号より] もし、日本も軽油の値段は上げることにより軽油の硫黄分の削減でき、クリーンなディーゼル車が開発された場合、石原都知事は地球温暖化を考えガソリン車禁止の案をだすのだろうか？ [2000.7.29 日本経済新聞より] [2000.日経ＥＣＯ21 9月号より] 「見出しは浄化装置と燃料の改良でエコカーになる？」である ディーゼル車の今後の普及にはＰＭ（粒子状物質）とNOｘの削減が必要だが、両者はエンジンだけでは同時に削減しにくい関係があり、ＰＭ除去装置が鍵となる。東京都の進めているＤＰＦは後付けのもので、今後開発が待たれるのは連続再生式ＤＰＦだ。しかし、これには軽油に含まれる硫黄分濃度を低くする（現在の300ppmを50ppmにする)必要があり、石油業界も1000億〜2000億かけて投資していくと記事があった。 また、日本自動車工業会はこう発言している 「硫黄分10ppmの軽油が流通するなどの条件が揃えば、かなりＰＭやＮＯｘは減らすことが出来る。そういった時、ＣＯ2のことを考えると、ディーゼル車が主流となる時代が来るかもしれない」 これは、"おおざる"が前から主張していることと同じである。 [2000.JAF.MATE.10月号より] −舘内評論家− 環境問題は大きく分けると２ツある。１ツは地球全体の温暖化。もう１つは地域公害の問題である。その中で、ディーゼル車の問題は地域公害の問題である。 −記者の質問− 地球環境は無視できないのでは？ -舘内評論家・回答− もちろん、地球温暖化対策も必要。しかし、現在の大気汚染の現状では、ある程度まで公害対策優先でしょう。 −おおざるの意見− 上記のような考え方が今の日本の主流の考え方です。これが、ヨーロッパとの認識の差であり。二酸化炭素削減の目標値達成の意欲の差にもなっています。つまり、地球温暖化対策を最優先に考えるヨーロッパと自分の国だけを考える日本との差です。 −関連記事− [2000.10.29 毎日新聞より抜粋] ホーキング博士の警告 「人類は今後1000年以内に災害か地球温暖化のために、滅亡する」 ＩＰＣＣ報告 これから100年で今の石油依存型の高成長社会の場合3.8度、資源の再利用、太陽発電などのクリーン技術が普及した場合1.8度平均気温があがる。 米海洋大気局発表 90年代は過去1000年間で最も暖かい10年間だった |
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